お客様とともに

情報セキュリティ・個人情報保護に関する教育

近年、現場を取り巻く環境において、法令遵守はもとよりマナーやモラルについても高いレベルが要求されています。サンコムテクノロジでは、個人情報を含む企業情報の漏えい事故防止のための社員教育にも注力しています。毎年社員のみならず、サンコムテクノロジで働く全従事者が、eラーニングを用いて情報セキュリティの基礎知識や要員としての責務を学び、理解度を確認しながらスキルアップを図っています。

情報セキュリティの点検を実施

サンコムテクノロジでは、情報の取り扱いについて守るべきルールや仕組みを定め情報セキュリティのマネジメントを行っています。

協力会社とともに

安全プロセスの構築

サンコムテクノロジの安全に向けた活動

サンコムテクノロジでは、「安全・品質の確保は最大の営業力であり、これを継続することがお客様からの信頼となる」を合い言葉に経営幹部もメンバーに加えた対策会議を開催し、発生した事故・トラブルについて、問題点や原因について探求するための議論を交わし事故防止に取り組んでいます。また季節特有の事故防止策なども検証し、全社で現場の安全および品質の向上に努めています。

安全大会の実施

「安全は経営のすべてに優先する」という意識の下、安全大会を開催しています。社員に加え、重要なビジネスパートナー企業の皆さまにも参加いただき、全社施策ならびに安全品質向上に向けた取り組みの発表をおこない、労働安全への意識を高めています。

人身・設備事故防止に向けた取り組み

人身・設備事故を防止するため、全社で各種取り組みを展開しています。その一つとして高所作業やその他危険（重要）工程作業において事故防止に向けた具体的な取り組みの実施状況をパトロール等で確認することで、作業に携わる一人ひとりの安全に対する意識の向上を図っています。また、社長をはじめとする役員による現場との対話を重視した安全パトロールも定期的に実施し、全社で取り組んでいます。

交通安全への取り組み

サンコムテクノロジでは、業務の特質上、多くの自動車を利用しており、交通事故を未然に防ぐための施策を実施しています。
例えば、危険運転回避などを目的としたドライブレコーダーの導入、2023年12月に義務化されたアルコール検知を用いた運転前後のアルコールチェックについても、アルコールチェッカーを導入し、安全運転意識の向上に努めています。
また、ドライブシュミレーターによる安全運転研修をはじめ、最寄りの警察署や安全運転協会などから講師をお招きした講話・DVDを用いた安全講習の開催や道路の凍結による事故が発生しやすい地域では、スリップに備えた実地訓練や事故防止の強化期間を設定するなど、地域特性を踏まえた効果的な取り組みも行っています。
成果として、年間を通じての交通事故発生件数が減少に転じました。

国土交通省からの表彰

国土交通省は、住宅・社会資本整備の直接の担い手である建設産業において、優秀な人材の確保・育成が不可欠であることから、第一線の直接従事者で特に優秀な技能・技術を持ち、後進の指導・育成などに多大な貢献をしている建設技能者に対して「優秀施工者国土交通大臣顕彰」および「青年優秀施工者土地・建設産業局長顕彰」を行っています。サンコムテクノロジはこれまでに、建設マスター・ジュニアマスターともに毎年、複数の社員が顕彰者に選ばれています。これにより技術者のモチベーションが高まり、サンコムテクノロジ全体の技術力向上につながっています。

お客様満足度向上研修の実施

サンコムテクノロジでは、宅内工事におけるお客様満足度向上を目指し、一般的なマナーだけでなく、お客様に対応する際のマナーを再確認し、一人ひとりの意識を高めるための研修を実施しています。

社員とともに

人権教育

基本的人権を尊重し、人種、宗教、信条、国籍、性別（性自認）、障がい（＝身体障がい）の有無、年齢などを理由として、業務を進める上で差別をしないことを基本倫理としています。

長時間労働の解消に向けた労使間の取り組み

サンコムテクノロジでは、恒常的な時間外労働の削減に向けて、毎週水曜日を定時退社日に定め、社内掲示板に掲載して促しています。このほか、有給休暇取得推進のため、年間を通じての「ブリッジホリデイ」（法定休日の間を年次有給休暇でつないで連休とするもの）を推奨しています。

地域社会とともに

ペットボトルキャップ回収

サンコムテクノロジでは、ペットボトルのキャップ売却益をワクチン購入費に充てる認定NPO法人世界の子どもにワクチンを日本委員会（JVC）の活動に賛同し、支援を実施しています。

気候変動への貢献

コムシスグループは、社会と共に持続して発展できるよう、世界的に喫緊の課題となっているGHG排出量の削減を推進しています。資源の有効活用をはじめ、再生可能エネルギーの活用やカーボンオフセットのビジネス化などを通じて、社会のカーボンニュートラル実現に向けた取り組みを進めています。

※詳細情報は、親会社のコムシスホールディングス／コーポレートサイトに掲載しています。